テスラ、最近売れ行きが悪いそうです

テスラ（TSLA）が北米と欧州で車両価格を最大20%（モデルY基準）引き下げた。

ここ数四半期、市場予想を下回る納車台数を記録し、昨年末からテスラ車への需要が減少しているという懸念が高まる中、電撃的な値下げに踏み切ったものと見られる。

テスラはまた、中国、ドイツ、英国、フランスなどでも昨年10月以降、相次いで価格を引き下げている。昨年新たに竣工した工場の稼働率を高水準に維持するため、利益率を犠牲にしてでも価格を引き下げる決断を下したようだ。

ただし、モデルYの場合、重量が基準より軽くSUVとして認められなかった（米国政府はセダンかSUVかによってEV補助金の上限額を変える決定を下した）ため、値下げ率が特に大きかったとされている。

テスラ車の2年目の中古車価格下落率も30%に達し、平均17%である高級車ブランドの約2倍となっている。ちなみに、テスラは米国市場において高級車ブランドとして扱われている。

問題は、数ヶ月前に数千万ウォンを上乗せして購入した消費者たちだ。彼らは購入を1〜2ヶ月遅らせていれば、はるかに安い価格でテスラに乗ることができたはずだ。

テスラの値下げは、これまで続いてきた新車および電気自動車（EV）の価格上昇が終わりを迎えたことを意味する。

今後、新車需要が減少し、車載半導体の供給が正常化するにつれて、他ブランドの新車価格も結局はテスラに追随する可能性が高いと見られる。

インフレが鈍化し、FRBが利上げを早期に終了するとの期待から、米主要4指数はいずれも大幅な上昇を記録した。

ラッセル2000（+5.33%）とナスダック（+4.53%）が上昇を主導し、S&P 500（+2.70%）とダウ工業株30種平均（+2.01%）は相対的に弱含みとなった。

昨年大きく下落した企業の株価上昇が、こうした現象を生み出したものと思われる。

セクター別の週間実績でも、そうした傾向は顕著に表れている。

先週言及した一般消費財（+5.78%）と通信サービス（+3.87%）はいずれも堅調な上昇を見せ、不動産（+4.44%）や素材（+4.26%）、そして情報技術（+4.62%）も相場を牽引した。

一方で、昨年相対的に善戦した業種である生活必需品（-1.37%）、公益事業（+0.46%）、そしてヘルスケア（-0.16%）はいずれも相対的に軟調だった。

今年に入って（まだ2週間しか経過していないが）、昨年大幅な下落率を記録した通信サービス、一般消費財、不動産などの業種が強気を見せていることが、より明確に示されている。

短期間にセクター全体が2桁に近い上昇率を見せたということは、個別銘柄の上昇率はそれ以上に大きかったと理解できる。かなり強力なラリーが現れたと言えるだろう。

ただし、昨年AWAREのトップピックに挙げられたヘルスケア（より正確にはバイオテック、XBI基準で+7.79%上昇）は、最下位という成績を記録しました。

その中で、素材セクターの+7.9%の上昇が目立ちます。

3行まとめ：

1. テスラ、車両価格を最大20%引き下げ

2. 昨年下落幅が大きかった業種を中心に上昇

3. ヘルスケアは弱含み、しかしバイオテック（YTD +7.79%）は上昇