米国株初心者のための基礎用語まとめ

米国株を始めようと決心し、口座を開設したばかりですが、どの株を買えばいいのでしょうか？

みんながよく話題にする銘柄？よく行くスターバックス？街中でよく見かけるアップル？

これといって思い浮かぶものがなく、悩んだ末に検索エンジンに次のように入力してみます：「米国株 銘柄 おすすめ」

本当に推奨銘柄を知りたいわけではなく、ただ色々な話を眺めているうちに、気になるものが見つかるかもしれないと思ったからです。

そうするうちに専門家の意見が気になり始め、休日にソファに寝転がってスマホで熱心に検索していると、専門家の意見を集めたコンセンサスが目に入ります。

ちょっと待った！

これだけを見て安易に決めてしまってはいけません。

国内証券会社の投資判断の大部分が買い推奨であるという朝鮮Bizのニュース記事です。

投資判断のコンセンサスだけを見て投資し、悲しい忍耐の日々を送った方もいらっしゃるのではないでしょうか？

やはり、自分の目で直接確認することが重要でしょう。

企業がピザなら、株式はトッピングのようなものです。その数次第で、ピザ一切れ分になることもあります。

株価が長期的に上昇するためには、企業が適切な経営を行い、しっかりと利益を上げる必要があります。

ここで、指標を確認すべき理由が浮かび上がります。指標を見れば、企業が順調か否か、その状況を把握できるからです。

各種指標を知っていても、確認する方法を知らなければ意味がありません。

ですので、こうした指標が集約されている場所を知っておく必要がありますね。

Naver証券で、気になる企業に合わせて国内/海外 - 財務 - 主要財務 または 財務比率の順に進むと、様々な難解な略語や数字が表示されるのが分かります。

Naver証券以外にもYahoo!ファイナンスやInvesting.comなど、指標を確認できるウェブサイトは他にもありますが、紹介はここまでとし、今回はNaver証券を基準とした手順で説明します。

PER（Price Earning Ratio）は、株価収益率を意味します。

欧米ではP/Eと表記されることもあるPERは、株価を1株当たり純利益で割ったもので、1株当たりどれだけの利益を創出したかを示す指標です。

PERが低ければ、その会社が上げた利益に比べて株価が低く、したがって企業価値に対して株価が割安であると見なすことができます。反対にPERが高ければ、上げた利益に比べて株価が割高であると解釈できるでしょう。

しかし、PERが高いからといって、必ずしも割高であるとは限りません。

AI企業を例に挙げると、初期の研究開発費が多額になるため、将来的に大きな収益を生み出す可能性があっても、現在の利益は少ない場合があります。一方、製造業のような産業は、技術開発が必要な産業のように将来への期待値が高いわけではないため、PERは低い方が良いと見なされます。製造業であっても、一時的な利益増加によってPERが低くなることがあります。持続的に低いPERを維持しているかを確認することが望ましいです。

PBR（Price to Book Ratio）は株価純資産倍率を意味します。

株価を1株当たり純資産（BPS）で割ったもので、株価が純資産に対してどの程度評価されているかを示す指標です。

PBRが低い場合、その会社の株価が純資産に比べて割安であることを意味します。逆にPBRが高い場合は、株価が純資産に比べて割高であるということです。

PERと同様に、PBRが低いからといって必ずしも割安であるとは限りません。

例えば、資産の質が低い場合や非中核資産が多い場合、PBRが低くても株価が上昇しないことがあります。

資産の質が高いということは、現金化が容易であることを意味します。つまり、古い設備や機器、滞留在庫などは質の低い資産であり、帳簿上の価値だけが高く、実際にはその価値がもっと低い可能性があります。

非中核資産とは、企業の主な営業活動とは関係のない資産を指します。金融会社が製造業者の株式持分を持っていても、その金融会社の収益性には大きな影響を与えない可能性が高く、同様に製造業者が商業用ビルを所有していたとしても、その製造業者の主な営業活動とは無関係です。

PCR（Price to Cash Flow Ratio）は株価キャッシュフロー倍率を意味します。

株価を1株当たりキャッシュフローで割ったもので、株価がキャッシュフローに対してどの程度評価されているかを示す指標です。

PCRが低い場合はその企業の株価がキャッシュフローに対して割安、PCRが高い場合は株価がキャッシュフローに対して割高であることを意味します。

PCRにも注意すべき点は存在します。

キャッシュフローが一時的に増加したり、変動が大きい企業の場合です。企業の長期的な収益性とは無関係である可能性があるためです。

キャッシュフローが一時的に増加したケースとしては、土地や不動産などの資産を売却した場合、研究開発のために助成金を受け取った場合、訴訟で勝訴し和解金を受け取った場合などが挙げられます。どのような企業も、資産を永久に売却し続けて利益を得たり、研究助成金だけで稼いだり、訴訟だけで利益を上げたりすることはありません。

さらに、特定の顧客から大口注文を受けたり、季節的要因でキャッシュフローの変動が大きくなったり、原材料価格の下落により生産コストが減少した場合も同様です。その顧客が毎日大口注文をしてくれる保証はなく、四季を通じて夏が続くわけでもなく、下がった原材料価格はいずれまた上がるものです。

このようにキャッシュフローが一貫していなかったり、変動が大きい企業のPCRは信頼性が低い可能性があります。

EBITDA（Earnings Before Interest, Taxes, Depreciation, and Amortization）は、金利・税金・償却前利益を意味します。

EBITDAは企業が創出した現金を表し、企業の現金創出能力を評価する際に有用です。

私たちは、現金を多く稼ぐ企業が良い企業であり、良い株式であるという仮定の下で投資を行います。ところで、減価償却費のような項目は現金の支出を伴わない項目です。先ほど学んだPERの場合、実際には現金が出ていかない減価償却費を反映しているため、会計処理の方法によって歪みが生じる余地があります。そのため、減価償却費を差し引かずに計算するEBITDAの方が、企業の現金創出能力を見る上でより適している場合があります。

しかし、減価要因が大きい場合には不正確になる可能性があります。

減価償却はゆっくりと進むものだと無意識に思いがちですが、技術が急速に発展する場合、定期的な交換やアップデートが必要となり、設備の寿命が短くなることもあります。最新技術による正確性が求められるITハードウェア、医療機器、ソフトウェア、通信機器などがこれに含まれます。

EV/EBITDA（Enterprise Value to EBITDA）は、企業価値に対するEBITDAの比率を意味します。

EV/EBITDAを計算すれば、その企業の現金創出力によって何年で投資元本を回収できるかが分かります。そのため、初期投資額が大きい企業を評価する際や、M&A市場で頻繁に活用されます。

EV/EBITDAが低いということは、その企業の価値が現金創出力に比べて割安、EV/EBITDAが高いということは割高であると解釈できます。

しかし、EV/EBITDAに活用されるEBITDAは、企業が負担すべき負債償還額を加えて計算するという点を記憶しておく必要があります。

このため、負債が過大であったり財務健全性が悪化している企業に適用するには難点があります。

EPS（Earnings Per Share）は、1株当たり当期純利益を意味します。

1株当たりどれだけの利益を創出したかを示す指標です。

EPSは高ければ高いほど株主に還元される利益が多いことを意味するため、株主が企業の価値を評価する際によく用いられます。

EPSは発行済株式数を使用するため、注意すべき点があります。

EPSは発行済株式数の変化に影響を受けるため、株式分割や自社株買いなどによって変動する可能性があります。最近、自社株買いを行った企業であれば、EPSで価値判断を行うのは望ましくありません。

BPS（Book Value Per Share）は、1株当たり純資産を意味します。

これは1株当たりどれだけの純資産を保有しているかを示す指標であり、通常、BPSが高いほど企業の財務構造が健全であることを意味します。

BPSには、PBRと同様の注意点があります。

PBRの分母がBPSであるためです。

企業が保有している資産の質が低い場合や非中核資産が多い場合は不正確になる可能性があり、資産売却や評価方法の違いなどによって発生する一時的な変動も考慮する必要があります。

DPS（Dividend Per Share）は、1株当たり配当金を意味します。

1株当たり支払われる配当金の額を示す指標という意味です。

DPSが高いほど、株主に還元されるキャッシュフローが多いことを意味します。配当株に関心のある投資家が好む指標と言えるでしょう。

しかし、配当が常に良いとは限りません。DPSも同様です。

企業が株主に配当を支払えば支払うほど、企業の手元に残る資金は少なくなることを覚えておく必要があります。手元資金が減れば当然、再投資の余力が減少し、成長性が低下する可能性があります。

CAPEX（Capital Expenditure）とは、資本的支出を意味します。

資本的支出とは、企業が固定資産を維持・補修したり、新たに取得したりする際にかかる支出を指し、CAPEXが高いほど、企業が成長のための投資を積極的に行っていると解釈できます。

CAPEXは結局のところ支出に該当するため、過度なCAPEXはキャッシュフローや財務構造に悪影響を及ぼす可能性があります。こうした支出が収益につながって初めて意味を持つのです。

FCF（Free Cash Flow）は、フリーキャッシュフロー（剰余キャッシュフロー）を意味します。

営業活動で稼いだ現金から先ほど学んだCAPEXを差し引いた値であり、文字通り「剰余」、つまり企業の手元に残るお金を意味します。FCFが高いほど、企業が自由に使える現金が多いと見ることができます。

私たちが求めているのは「金の卵を産むガチョウ」であって、「金の卵」そのものではありません。

手元に残る現金が多いということは、財務状態が悪化する可能性が低いことを意味しますが、その現金をどう活用するかは注視する必要があります。FCFが高くても、将来の投資計画が不十分な企業は、成長性がその現金量に比例しない可能性があるということです。

*営業キャッシュフローはCFO（Cash Flow from Operations）とも呼ばれますが、財務分析ではOCF（Operating Cash Flow）が使用されます。これは利息費用や投資など、非営業活動によるキャッシュフローを除いた営業キャッシュフローを指します。

ROE（Return on Equity）は自己資本利益率を意味します。

自己資本に対する純利益の割合であり、株主が投資した資本に対する利益を示す指標です。

ROEが高いほど株主に還元される利益が多いことを意味し、逆にROEが低いほど企業が株主資本を非効率的に使用していると解釈できます。

ROEにおける自己資本とは、負債を除いた純資産のことです。

つまり、企業が負債を増やして無理に当期純利益を増加させた場合、ROEだけで評価するのは望ましくありません。ROEは一時的に改善するかもしれませんが、過剰な負債による財務リスクは、その後のROE維持を困難にする可能性があるためです。

ROA（Return on Assets）は総資産利益率を意味します。

総資産に対する純利益の割合であり、企業の資産運用の効率性を示す指標です。

ROAが高いほど資産を効率的に使用し、利益を生み出していると解釈できます。

ROAもまた、資産売却による一時的な上昇に注意が必要であり、資産評価方法によって評価が異なる可能性があることを認識しておく必要があります。

最後に、産業ごとに資本構造や収益性が異なるため、これらの指標は主に同一産業内で企業を比較するために使用するのが望ましいです。

AWAREは、皆様の健全な投資生活を常に応援しています。